毎日新聞 2010年12月04日

Ｗ杯招致惨敗　国際人の養成が近道だ

２０１８年と２２年のサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）の開催地が決まった。１８年はロシア、２２年はカタールで、いずれも初開催となる。２２年大会に立候補していた日本は国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）理事による投票で早々と脱落、韓国と共催した０２年大会に続く２度目のＷ杯招致の夢はあっさりとついえた。

現地時間２日の投票に先立つ最終プレゼンテーション（招致演説）で日本は、最新技術を駆使した立体映像によるパブリックビューイングをＦＩＦＡ加盟の２０８カ国・地域で実施することや、世界から６０００人の子どもたちを招待する教育プログラムを披露。豊かな技術大国にふさわしい提案だったが、理事の支持を得ることはできなかった。

最初の投票で日本はわずか３票、２回目で２票に減り、この時点で招致レースから脱落した。日本サッカー協会の小倉純二会長も理事として１票を投じたことを思えば、「残念だった」ではすまされない惨敗と言わなければなるまい。

惨敗に至った経緯をしっかりと精査し、招致活動のどこに欠陥があったのか、日本の提案に何が不足していたのかを検証する必要がある。

まず、今回の招致運動は国民的な盛り上がりに支えられていただろうか。８年前に韓国とともに開催したばかりのＷ杯を、なぜ１２年後にまた日本で開催するのか。投票権を持つＦＩＦＡ理事以前に、国内で疑問に思った人も少なくないだろう。

日本招致を主導した協会の犬飼基昭前会長がこの夏、わずか１期で退陣。メーン会場に予定した大阪の競技場新設をめぐっても大阪府知事が投票直前になって反対を表明するなど足並みの乱れが露呈し、他国と争う以前に自滅した側面がある。

巨額なテレビ放映権料とスポンサー資金が注がれるＷ杯は五輪同様、すでに巨大な利権と化している。今回の投票を前に、英紙の「おとり取材」が、投票をめぐる買収に応じるＦＩＦＡ理事の存在を暴き出し、２人の理事が投票から除外された。

日本の惨敗が「クリーンな招致活動」を証明するものであるなら、それはそれで納得しよう。だが、日本の潔白さはＦＩＦＡに強い影響を及ぼすものでなければ意味はない。

昨年、１６年夏季五輪の開催地投票で東京は今回同様、２度目の投票で脱落した。世界のスポーツ界で日本が地盤沈下を続けている。この閉塞（へいそく）感を打ち破るには、人材の育成以外にない。世界のスポーツ界の発展に貢献する人材を育て、世界の仲間からの信頼を得て、影響力を行使する。手当たり次第の招致合戦に大金を使うよりも、遠回りのようだが、その方が近道と思えてならない。