知識をただ教えるだけでなく、どんな力を育てるかを意識することは重要だ。
だが、そのために指導の道筋をあまりに細かに定めれば、授業や教科書を縛る結果になりはしないか。
学校のカリキュラムの基準を定める次の学習指導要領が、２０２０年度から小中高校で順次始まる。その設計図となる「審議のまとめ」の素案を、中央教育審議会が明らかにした。
注目すべきは、指導要領の性格を大きく変えたことである。
これまで「何を学ぶか」を中心にしていたのを「何ができるようになるか」を軸にする。
多くの研究者が「戦後の指導要領の転換点になる」と見るのもうなずける。
具体的には教科ごとにどんな力が身につくかを、「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「学びに向かう力・人間性」の三つの柱に当てはめて表にした。
例えば社会科では、「なぜ市場経済という仕組みがあるのか」「なぜ法に基づく政治が大切なのか」といった問いの例まで示している。
指導の視点や学習方法、活動例を、文科省が指導要領に書き込むとすると、それらに当てはまらない授業がやりづらくなり、窮屈だ。
文科省はこれからつくる指導要領の本体に「教え方を規定することはしない」と言う。だがその内容を解説する教員向けの冊子に事細かに盛り込むなら、それも事実上の縛りとなろう。
子どもが何を身につけたかを見る「評価」にも影響し、子供たちの独自の発想を抑える結果を招きかねない。
中教審は今後を「変化が激しく将来の予測が困難な時代」とし、自ら問いを立て、多様な人々と対話し、新たな価値を生み出すことが重要だという。
ならば画一的でなく創意あふれる教育こそが求められよう。教員の自由度を確保し、裁量を生かす指導要領にしてほしい。
授業が一色に染まる傾向は既に現れている。
文科省は新指導要領の目玉として「アクティブ・ラーニング」（能動的な学習）を打ち出した。各地の学校ではグループで議論する授業が花盛りだが、型にはまったものが多い。
中教審はこの学習を具体的に示さず、「主体的・対話的で深い学び」と説明しているが、いっそうつかみにくい。
わかりやすく、きちんと届く指導要領はどんなものか。文科省と中教審は年度内の告示に向け、知恵を絞ってもらいたい。
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