読売新聞 2015年10月12日

体育の日　日常に運動習慣を組み込もう

日ごろから運動に親しみ、健康な心身を維持していきたい。

スポーツ庁は、体育の日に合わせ、２０１４年度の体力・運動能力調査の結果を発表した。東京五輪が開かれた１９６４年から毎年行われている調査だ。６～７９歳の約６万５０００人を対象に実施した。

子供の体力は全体的に向上している。９０年代には、ゲームの普及や塾通いにより、外で遊ばなくなり、体力不足が深刻化した。その後、学校での体育指導を充実させた成果と言えよう。

ただ、ピークの８５年の体力には及ばない。特に、握力やソフトボール投げで低下傾向が続く。生活の中で、雑巾絞りといった動作が減った影響があるという。空き地などでボールを投げる機会も少なくなっているのだろう。

「握る」「投げる」は、スポーツを楽しむ上でも、大切な動作だ。学校は調査結果を基に、指導をさらに工夫してもらいたい。

６５歳以上の高齢者の体力は、概（おおむ）ね最高水準にある。体力を維持し、健康に過ごすシニア世代が増えているのは、喜ばしい。

調査では今回、高齢者の運動習慣と日常動作の関係も調べた。

週に３～４日以上、運動している高齢者の８割以上は、何にもつかまらずにズボンやスカートがはけた。これに対し、運動をしない高齢者では、７割弱だった。

日常生活に必要な運動機能が低下する「ロコモティブシンドローム」が進行すると、転倒や骨折につながりやすい。外出や家事を支障なくできる「健康寿命」を延ばすため、運動を習慣付けたい。

政府は、各世代が参加できる生涯スポーツの拠点として、「総合型地域スポーツクラブ」の整備に力を入れている。地域住民が運営し、学校の体育館など、既存の施設を利用するのが特徴だ。

９５年にモデル事業を始めてから、助成制度により運営を支援し、現在では、全国に約３５００のクラブが誕生している。

ただ、地元のクラブの存在さえ知らない住民が多い。約２割の自治体にはクラブがなく、「全市区町村に一つ以上」という目標も達成されていない。

スポーツ庁の重要な施策の一つが、運動を楽しむ環境の整備だ。総合型地域スポーツクラブの普及と活用に力を入れてほしい。

住民が運動すると、ポイントがたまり、商品券などと交換できる制度を導入している自治体もある。体を動かし、汗を流す人が増えるよう、知恵を絞りたい。