１９６４年１０月１０日、秋晴れの東京・国立競技場に聖火が灯った。歓喜に包まれた東京五輪の開幕から、ちょうど半世紀が過ぎた。
９３か国・地域が参加したアジア初の五輪は、焦土からの急速な復興を遂げた日本の姿を世界に示す一大イベントだった。
バレーボール女子の「東洋の魔女」や体操男子の金メダル獲得などに、日本中が沸いた。
マラソンのアベベ、体操のチャスラフスカら、活躍した外国人選手の名も、多くの日本人の記憶に深く刻まれている。
６４年東京五輪は、数々の遺産を残してくれた。国立競技場などの会場は、スポーツの拠点として親しまれてきた。東海道新幹線や東京モノレールが開業した。首都高速道路も整備された。
五輪は、今の東京につながる都市基盤整備の起爆剤となった。
あの五輪から５０年の節目に、改めて時の流れを実感する。
「東洋の魔女」の主将だった中村（旧姓河西）昌枝さんは、昨年１０月に亡くなった。決勝のソ連戦の会場となった駒沢オリンピック公園の屋内球技場は、老朽化のため、解体される。
開会式で聖火台に点火した坂井義則さんが今年９月に死去した際には、深い感慨を覚えた中高年の人も多かっただろう。
一方で、半世紀前の感動を知らない世代が増えている。だからこそ、東京に再び聖火を灯す機会を得たことが、本当に喜ばしい。
２０２０年東京五輪・パラリンピックの準備が本格化している。オールジャパン体制で、抜かりなく作業を進めることが重要だ。
東京都は、競技会場の整備計画の見直しを進めている。資材や人件費の高騰で、整備費の大幅な膨張が見込まれるためだ。公費を投じる以上、無駄を排し、コスト削減に努めるのは当然である。
ただ、主な競技施設は、未来への遺産となる。スポーツ施設として、長く使える機能性は大切にせねばならない。入札手続きの不手際などで遅れている新国立競技場の建設を急ぐ必要がある。
海外からの選手や観光客の受け入れ体制の充実も不可欠だ。インターネットに接続しやすい情報インフラの整備や街中の案内表示の多言語化、外国人と接する際の英会話力の向上など、ハード、ソフト両面での準備が求められる。
こうした取り組みは、観光立国を目指す上で貴重な財産となる。成熟都市で開く五輪のモデルとなる素晴らしい大会にしたい。
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