朝日新聞 2014年01月27日

五輪組織委　次世代見すえ新風を

五輪は世界の多彩なアスリートたちが夢を胸に集う祭典だ。その運営の主役には、やはりスポーツ界の人材が似合う。

２０２０年東京五輪・パラリンピックの組織委員会が発足した。その印象は残念ながら、五輪の躍動感や多様性からは開きがあると感じざるを得ない。

会長に選ばれたのは、７６歳の森喜朗元首相。実務を担う事務総長には、７０歳の武藤敏郎・元財務次官が就いた。

組織委の運営費だけでも３千億円。大会時は職員３千人とボランティア８万人を束ねる大所帯だ。政官のＯＢらにも一役買ってもらいたいのはわかる。

だが、国政を動かした政治家らが五輪の顔というのでは、政官主導でものごとを仕切る古臭い日本社会の縮図のようだ。

国内をまとめる内向きの発想に閉じこもらず、スポーツを介して世界との接点を広げる開放的な人材登用が望ましい。

国際的な潮流は、アスリート主導の運営である。

１２年ロンドン五輪の組織委会長は、陸上金メダリストのセバスチャン・コー氏だった。１６年リオデジャネイロ五輪は、バレー五輪代表だったカルロス・ヌズマン氏が指揮を執る。

五輪はできるだけ政治から切り離し、主役はスポーツとする。五輪憲章を貫く基本理念を、組織運営の礎としたい。

今回、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）をはじめスポーツ界は、人選の過程で、ほぼ蚊帳の外に置かれた。

ビジネス感覚と国際性を兼ね備え、知名度も高い人材がスポーツ界になかなか見当たらない現実も直視せねばなるまい。

五輪までの６年余りは、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）や国際競技連盟など世界のスポーツ界と関係を深める好機だ。

まずは、世代間バランスを考えて、組織委の中核に大胆に若手を登用してはどうか。

ＩＯＣ総会でのプレゼンテーションで活躍したフェンシングの太田雄貴選手や、パラリンピアンの佐藤真海選手ら、才能豊かな若い世代はいる。

また、今回の組織委の役員１２人が全員男性というのは時流にあわない。森会長は「オールジャパン体制を作りたい」と語るのだから、その第一歩として女性を積極的に登用すべきだ。

安倍首相は昨秋のＩＯＣ総会で、１００カ国・地域の１千万人が恩恵を受ける発展途上国へのスポーツ支援も打ち出した。

平和の祭典を機に、日本と世界との交流の窓を広げ、次世代の人材を育てる。それは組織委の大きな役割であろう。