毎日新聞 2013年01月13日

Ｂ７８７トラブル　調査は安全向上の好機

最新鋭の中型旅客機「ボーイング７８７」でトラブルが相次ぎ、事態を重くみた米当局が、包括調査に乗り出す。結果次第では、米ボーイング社はもちろん、将来の主力機と重視している日本の航空大手も重大な影響を受ける恐れがある。それでも、安全を何より優先し、徹底的に問題を解明してもらいたい。

「ドリームライナー」の愛称が付いたＢ７８７は１１年秋、商業運航が始まった。機体の軽量化で燃費が大幅に改善、大型機並みの長距離飛行が可能になったほか、地上の状態に近い気圧、湿度といった機内環境、軽減された騒音など、夢の旅客機として期待を集めた。

日本との関係も密接だ。世界で初めて就航させたのは全日本空輸だが、これまで航空８社に引き渡された計５０機の約半数を全日空と日本航空の２社が保有する。製造にも多数の日本企業がかかわった。軽量化を可能にした炭素繊維複合材を東レが開発したほか、主翼や胴体部分から、タイヤ、電子部品まで、日本企業の製造分担比率は３５％に及んだ。

しかし、ハイテク機であるだけに開発段階から問題が多発し、１号機の納入は３年も遅れた。改良費用や遅延に伴う航空会社への賠償などでボーイングの負担は大幅に膨らんでしまった。

今回決まった調査の期間中、Ｂ７８７機は通常の運航を続けることになっているが、設計の見直しなどに発展すれば今後の生産計画に影響が及び、追加費用も強いられよう。Ｂ７８７の投入で新たな路線の就航が可能になった航空会社も、計画に修正を迫られる可能性がある。

Ｂ７８７に限らず、新型機には当初トラブルがつきものだという。とはいえ、補助電源の発火やブレーキの不具合など安全にかかわる問題を看過することはできない。そうした意味で、約２０万時間もかけた審査の末、商業飛行の承認を与えていた米連邦航空局（ＦＡＡ）が、設計や製造工程も含む包括調査を決断したのは評価できる。

ボーイングは７８７の信頼性を引き続き強調しているが、安全に十分はない、という前提で、当局との調査に全力を挙げてもらいたい。

一方、発火事故が起きたリチウムイオン電池は日本企業が製造している。日本の国土交通省や製造者、さらに航空会社が米側と情報を共有しながらチームプレーであたることが早期解決につながるだろう。

時間がかかったとしても、わからない問題を取り除くことこそ、乗客や投資家からの信頼を高める早道となる。改良に努めることで、次世代機の開発に役立つ新技術も得られる。前向きにとらえたい。